カテゴリ:医療( 10 )   

神経症に読む薬   

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読む薬ってほんとにあるんですね。
どれほど効くかは、人によるのでしょうが・・・。
興味のある方はお試しあれ。

「不安のメカニズむ 心の病から脱出するために」
著者:クレア・ウイークス
ブルーバックス B-237

by nukina1950 | 2007-11-14 07:46 | 医療

OECD平均の3倍強 医療費膨張の一因に   

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入院平均20日 日本断トツ

病院での入院日数の長さは日本が20.7日と加盟30カ国で断トツ。経済協力開発機構(OECD)が11月8日公表した「図表で見る医療費」(2005年版、隔年刊)でこんな結果が明らかになった。政府が取り組む医療構造改革でも長期入院の是正が大きな課題となりそうだ。

同統計は結核や精神病など必然的に入院期間が長くなる病床をのぞいた「急性期病床」で各国を比較した点が特色。日本はOECD平均の6.7日の3倍強、2位の韓国の10.6日の2倍弱だった。最短はデンマークの3.6日だった。ちなみに全病床を対象とした日本の厚生労働省の調査では平均36.3日(04年)となっている。

OECDによると平均在院日数は医療の効率性の指標。日本は在宅医療や介護施設の受け皿不足で一般の病床に入院する「社会的入院」が多い。
厚生労働省の医療構造改革試案の参考資料によると、平均在院日数が長いほど一人当たり老
人医療費も高いという相関関係があり、国民医療費膨張の一因になっている。 



       (パリ=奥村茂三郎)




(2005.11.09 朝日)



※日本には病院の好きな人が多いのでしょうか。長く入院していないと治った気がしないとか。
 いろいろ看護は大変で、出来ないので病院にお願いするのでしょうか。
 病気と治療方法もひとつの文化なのでしょう。
 健康保険で貧富の差がなく医療が受けられるのはいいことです。
 病に向き合う方法が国によって違うのでしょうが、
 病気の人も、看病する人も、皆で支えあえるといいと思います。
 
 

by nukina1950 | 2005-12-20 01:24 | 医療

認知症 徘徊で死亡・不明9005人   

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警察庁04年集計 相談2万件越す

認知症(痴呆症)などによる徘徊中に死亡したり行方不明になったりしたお年寄りらが、昨年1年間で905人にのぼったことが警察庁のまとめでわかった。同庁が実態をつかんで対策を考えるため、今回初めて全国すべての警察署を対象に調査した。認知症の高齢者は急増している。家族の見守りには限界があり、警察や自治体、地域住民らが一体となった取り組みが求められている。

警察庁によると、家族などからの相談や捜査願いの総数は年間23,668件。うち事故などで死亡が確認されたのが548人、04年末までに発見されなかった行方不明者が357人いた。

無事な発見は17,842人、自分で帰宅したのは4,921人。死亡・不明の報告数が最も多かったのは神奈川県の126人。次いで大阪府94人、東京都65人などとなっている。

警察は市町村や消防、福祉施設と連携し、通報があれば関係機関が協力して捜査する「はいかい老人SOSネットワーク」という仕組みづくりを強化している。昨年末までに全国の約7割にあたる844警察署管内でネットが築かれた。

しかし、ネットが整備されている地域でも、取り組み方に温度差がある。さらに、捜査態勢を強化するだけでは事故を完全に防げない。

認知症介護研究・研修東京センターの永田久美子主任研究主幹は「介護保険の利用などあらゆる仕組みや手段を使って本人や家族への支援を重ねる必要がある。心配なのは、危険だからとカギをかけて本人を施設や家に閉じ込める対応策が広がること。これは逆効果で、認知症の症状を悪化させてしまう」と話している。

(2005.09.24 朝日)

by nukina1950 | 2005-09-30 23:54 | 医療

高齢者医療 自己負担の増額検討   

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厚労省 現在2割の人→3割

厚生労働省は年内にまとめる医療制度改革案に、70歳以上の高齢者の窓口負担額引き上げを盛り込む方針を固めた。現在は2割負担となっている一定所得以上の人を、現役世代と同じ3割負担とする方向。原則1割負担の人を2割とする案も浮上している。負担が一定額を超えた際に還付される高額療養費制度の上限も引き上げる方針。ただ、負担引き上げには、受診抑制を心配する日本医師会が反対しているほか、与党の反発も予想され、曲折がありそうだ。
                                     (陰西晴子、西山公隆)
労働者は①国民医療費の中で老人医療費の割合が大きくなっている②現役世代の負担感が強い-などの点から、高齢者にも負担を求めざるを得ないと判断。一定の負担能力のある2割負担の人については負担増に理解を得られるとみて、現役世代並みの負担を求める考えだ。

さらに同省では、高齢者の大半を占める1割負担の2割への一律の引き上げには、1割負担の介護保険との整合性などを理由に反対論が強く、調整は難航しそうだ。

一方、高額療養費制度の適用で負担には上限があるため、実際の医療費負担は1割負担の人で実質8%程度、2割負担の人で16%程度にとどまるとされる。このため、負担限度額についても引き上げを検討している。

厚労省はこの案を、秋に提示する医療制度改革案に盛り込み、来年の通常国会に関連法案を提出する方針。ただ、法案作成までの政府・与党協議会で修正を迫られる可能性もある。



(2005.07.09 朝日)


※これからの高齢者はしっかり負担を迫られそうです。
年金の支給も収入のある人にはしっかり調整が予定されています。

by nukina1950 | 2005-07-22 00:24 | 医療

来月、名市大病院に開設   

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セカンドオピニオン専用外来

名古屋市立大学病院(同市瑞穂区瑞穂町)は、主治医から提案された治療や説明に対し、別の観点からより専門的な意見などを聞く「セカンドオピニオン」の専用外来を5月9日から開設する。脳腫瘍や神経難病など32疾患で実施し、受診方法は事前申し込みによる完全予約制。同病院によると、県内で専用の外来窓口を設ける国公立の大学病院は初めてという。

同病院では、主治医による診断や治療の説明のほかに、他の医師の客観的な意見を聞き、納得してから治療を受けたいという要望が増えていることから、導入をきめた。

受診には現在、診察を受けている医療機関から、紹介状にあたる「診療情報提供書」やレントゲンなどの検査結果の提出が必要。相談時間は30~40分。料金は患者本人の場合が保険診療で2千~4千円、家族の場合は自費診療となり7千~1万4千円かかる。

問い合わせは、同病院医事課セカンドオピニオン外来担当(052-858-7125)へ。


(2005.04.14 朝日)


※個人情報保護法の施行で医療情報の開示がされるようになり、セカンドオピニオンも聞きや   すくなるのでしょうか。治療方法等納得して受けたいものです。

by nukina1950 | 2005-04-16 12:35 | 医療

未承認薬の「混合診療」容認   

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厚労省、年内にも 海外で承認の抗がん剤など

厚生労働省は小泉純一郎首相が年内解禁を求めている混合診療について、国内未承認であっても米国などで承認されている先端的な抗がん剤など範囲を限って対象に含める方針を決めた。現在国内未承認薬を使うと保険対象の医療費も患者の全額負担になるが、新方針を適用すると対象になった医薬品を使った場合に、全額負担になるのはその薬代だけで済む。年内にも具体策を詰める。

首相指示を受けて同省はいくつかの分野で混合診療の実現を検討している。抗がん剤など先端薬は患者のために早急な解禁が必要と判断、ほかの分野に先行して具体策を詰める。

海外で効能などが承認された医薬品を日本で保険適用する場合、改めて国内の承認手続きをとらなければならない。承認前に薬を使うと、その薬代以外の医療費も全てが保険外の扱いになる。有効な薬とわかっていても負担が重くなり患者が使用をあきらめる場合もある。
国内未承認薬のうち、海外では有効性や安全性が確認されて普及しており、国内でも承認が確実視される薬を個別に対象にする方針だ。日本は米欧に比べると医薬品の承認手続きが煩雑で、新薬が保険適用になるまで時間がかかる傾向が強い。

(2004.12.3 日経)


※治療の安全が確保できて、金持ち優先の医療に傾かないように「混合診療」が機能するのでしょうか。

by nukina1950 | 2004-12-06 23:40 | 医療

HIV成人100人に1人   

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国連推計で4000万人
東アジア 2年で5割増

国連エイズ計画(UNAIDS)が23日発表したエイズウィルス(HIV)感染に関する年次報告によると、世界の感染者数は今年末に4000万人、成人のおよそ100人に1人に及ぶ見通しだ。感染者の約3分の2がサハラ砂漠以南のアフリカに集中する一方、中国を中心に東アジアでの感染者がここ2年間で約5割増の110万人に達する勢いとなっている。

報告が示した今年末の感染者数の推計値は3940万人。推計に幅を持たせた場合、少なくとも3590万人、最悪で4430万人と予想している。

最多で4600万人とした昨年末の報告より少ないのは統計の制度を高めた結果で、感染者数は依然層化傾向にあるという。

今年は新たに490万人が感染する一方で、310万人が死亡。サハラ砂漠以南では感染者の増勢が徐々に落着いてきたものの、報告は「新たな感染者数とほぼ同じ人数が死亡しているということにほかならない」と指摘している。

東アジアの感染者は110万人となり、2002年末に比べて45%も増えた。特に中国では麻薬注射と売春が原因と見ている。

日本の感染者は少ないものの、女性の感染者数が比較的安定している一方で、男性は着実に増加。「主に男性同士の性行為で感染が広がり、それが女性にも及んでいる」としている。

アジア全体の感染者は820万人となり、2年前よりも100万人増えた。

今回の報告は女性の感染が拡大していることに憂慮を示した。国連児童基金(UNICEF)の最近の調査では感染率の高い国では若い女性の半数以上がエイズに関する基本的な知識を持ち合わせていないという。

(2004.11.24 日経)

by nukina1950 | 2004-11-30 23:32 | 医療

混合診療一部解禁   

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切除した乳房の「再建」
ピロリ菌除去制限緩和
来年中に患者の負担軽減

政府は19日保険診療と自由(保険外)診療を併用して患者の費用負担を軽減する「混合診療」を解禁する方針を固めた。乳がんで切除した乳房をシリコンなどで復元する「再建」、胃潰瘍の原因となるピロリ菌の三回目以降の除去、一ヵ月に三回以上の腫瘍(しゅよう)マーカー検査などを対象とする。さらに範囲を広げたうえで年内に最終案をとりまとめ、来年中の実施をめざす。

現行の医療制度では保険診療と自由診療を組み合わせた場合、本来は保険が適用される部分まで患者の自己負担となる。例えば乳がん手術で乳房の切除は保険診療でも、その後の再建手術は自由診療。二つの手術をあわせて受けると切除手術を含めて全額自己負担となる。混合診療が解禁されると切除手術にかかった費用は従来どおり七割が保険から支払われる。

混合診療の解禁は、政府の規制改革・民間開放推進会議(議長・宮内義彦オリックス会長)が強く主張している。これまでの厚生労働省との調整で、乳房の再建など「患者の価値観に左右される医療行為」、ピロリ菌除去(現在は二回まで保険適用)などの「予防的措置」、国の基準を超えた医師や看護師の配置といった「診療行為の付帯サービス」の三分野は解禁する方向になった。

ただ、安全面に配慮し、混合診療を受けられる医療機関は限定する方針。全国の臨床研修指定病院などを念頭に調整する。

現行の制度にも、一部の高度先進医療などに限って保険診療と自由診療の併用を認める「特定療養費制度」がある。厚労省は混合診療の解禁を同制度の適用拡大で対応したい考えで、原則自由化を主張する推進会議とはなお、見解の隔たりがある。


(2004.10.20日経)

by nukina1950 | 2004-10-28 17:32 | 医療

定年医師 へき地で「再出発」   

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厚労省、専門医ら対象に一般医療を研修

定年退職した大学院の教授や高度先端医療機関の研究者ら専門医に、へき地の診療などで再就職してもらおうという事業が来年度からスタートする。

厚生労働省は、専門分野には詳しいが一般診療には不安を抱く退職医師が少なくないとみて、内科や整形外科など基本的な診療科目の研修を受け、地方に赴任してもらう考えだ。離島や山間部では若手医師を確保するのが難しいための知恵で、人材の「有効利用」を目指す。

厚労省によると、毎年約3千人の医師が病院や研究所などの職場を離れるという。これまで、高度医療や研究に専念してきた医師の中には、出身地での再出発を希望する人はいたが「専門領域しか分からず、幅広い知識を必要とする初期診療が中心のへき地でやっていけるか不安」といった声が多かった。

計画では、再就職する医療機関は、半径4キロ圏内に医師がいないへき地を含む地域が対象で、小規模病院や常勤の医師がいなくなった診療所などを想定している。

本当に長年積み重ねてきた専門知識、特殊技能が定年制度(年齢差別で憲法違反という人もいます。)で葬り去られてしまうのは、いかにももったいない事です。団塊の世代が定年を迎える2007年を前に制度を整えてこの貴重な専門知識、特殊技能を有効に利用できるようにしたいものです。

by nukina1950 | 2004-08-30 18:58 | 医療

医療の死、第三者検証   

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来年度から厚労省方針 再発防止狙う

手術や治療でおきた事故死などを含む不審な医療関連死をめぐり、厚生労働省は原因を究明するための調査、分析を公費で行い、患者側と病院に報告する第三者機関を来年度から設置する方針を固めた。

事例の内容は公表する。当面は、東京や大阪など法医学や病理学の医師の体制が整っている5ヵ所程度の地域でモデル事業を行い、軌道に乗れば全国に広げる。

長期化しがちな患者と病院との紛争を早期に解決させ、事例を積み重ね再発防止策にも役立てることを目指す。

医療事故をめぐる民事訴訟は年々増加する傾向にあり、最高裁によると医療事故にかかわる訴訟は03年には約1000件にのぼり、10年間で2倍強になった。医療訴訟は長期化するため、第3者の目を通すことで死因に客観性や中立背を持たせ、紛争を早期に解決することを目指す。

(医療に関わる場所で発生する人身事故を医療事故という。そのうち人為的ミスに起因し、医療従事者が注意を払い対策を講じていれば防げるケースを医療過誤という。病院側が素直に過失を認めることは少なく、被害者が病院側に謝罪・賠償を求めるには、告訴(医療過誤訴訟)するしかないのが現状。 )

by nukina1950 | 2004-08-25 18:06 | 医療